子供2人の学資1800万を確保するための貯蓄方針【良い子は真似しないでください】

さて、我が家には2人の子供がいます。
2016年生まれの長男と2019年生まれの長女です。

そうすると、子供二人で合計1800万円の貯蓄をしなければなりません。

1800万円というと途方も無いような金額にも思えます。

しかし、期間は18年間（長男はあと15年半）もあります。

長男と長女それぞれについて、
　・現状の貯蓄額
　・今後必要な毎月の貯蓄額
　・将来の見通し
を確認しました。

記事の最後に留意点を記載しています。

良い子は真似してはいけません。


※約2年前、長男の学資800万円をどうやって貯めるかについて記事にしました。
この記事は、長女が生まれたことや、学費の値上がり傾向を考慮した、更新版となります。

長男

現状の貯蓄額

2019年4月末現在で、約250万円の貯蓄ができています。


このうち、生命保険の分を除いた貯蓄額は約212万円です。

生命保険は払込完了時点（2027年11月、長男：11歳）で314万3千円の解約返戻金が貯まります。
そのまま、長男が18歳になるまで契約を継続した場合、解約返戻金は339万5千円まで増えます。
年複利換算の利回りは1.11%ということになります。

現在の金利水準と照らし合わせれば、悪くない水準です。

解約をいつするかは金利水準次第で決めます。

今回の試算では、18歳時点で解約する前提とします。

今後必要な毎月の貯蓄額

残り必要な貯蓄額は、
900万円（目標貯蓄額）-212万円（現在の貯蓄額）-339万5千円（生命保険分）で、
348万5千円です。

今年3月までは毎月2万円を貯蓄していました。
4月からは保育料負担が1万円減ったこともあり、毎月3万円を貯蓄することにしています。

3万円で足りるでしょうか？

今後必要な貯蓄額は348万5千円なので、毎月3万円ずつ貯めると116ヶ月かかります。
10年足らず、ですね。

長男は今年3歳になるので、このペースで貯蓄を続ければ、中学生になる頃には18歳時点で900万円に到達する目処が立ちそうです。

実際には、家計からの拠出に加えて児童手当も加わるので、小学生のうちに目処が立つでしょう。
（我が家では児童手当は全額子供用の貯蓄に回しています）

そういうわけで3万円で足りる、と判断しています。

将来の見通し

なお、今回の試算はあくまで元本ベースの話です。

長男の貯蓄は、生命保険を除いて、全額を株式（VTもしくはスリム全世界株）に投じています。
18歳時点では、上振れしている可能性が高いと考えていますが、絶対ではありません。

運悪く、リーマンショック級の下落に見舞われている可能性もあります。

この場合も330万円超は生命保険で確保しているので、初年度は凌げるでしょう。
また、それまでの運用益＋今後貰える児童手当分（150万円程度）もあるので、なんとかなるだろうと考えています。

小学校卒業くらいまでは引き続き株式100%のポートフォリオでいきたいです。

その後は少し株式比率を調整しても良いかもしれません。

10年近く先の話になるので、今回の検討はここまでにします。

長女

現状の貯蓄額

長女の現在の貯蓄額は16万円（2019年4月末現在）です。

妊娠が発覚して以来、毎月2万円を貯蓄していました。

今後必要な毎月の貯蓄額

目標の貯蓄額は長男と同じく900万円です。

残り必要な貯蓄額は、
900万円（目標貯蓄額）-16万円（現在の貯蓄額）-207万5千円（児童手当分）で、
676万5千円です。

18年半かけて貯蓄する場合、月3万円（正確には30,473円）で達成できます。

というわけで、長女については毎月3万円貯蓄することにします。

長女については貯蓄の全額を世界株式に投じる考えです。
473円分の不足は運用益がカバーしてくれる、と信じています。

将来の見通し

留意点

良い子は真似はしないでください

長男の生命保険を除いては、使途が決まっている学資のための貯蓄全額を株式に投じるのはリスキーだと思われる方も多いでしょう。

私も他所で見かけたら、ここ数年の好調な株式相場しか知らない無知な大馬鹿野郎なんだな、と思うかもしれません笑

ファイナンシャルプランナーに相談したら全力で止められそうな案件です。

私自身、他の人から相談を受けたとしても、我が家と同じような前提条件でない限り、このようなアドバイスはしないでしょう。

真似しようとする方はいないかもしれませんが、念の為、こんな方針を掲げている我が家の前提条件を記しておきます。

・金融資産1800万円超が既にある
父個人の財布かつ株式主体ですが、金融資産1800万円超は既にあります。
個人の財布から共通の財布への拠出はしないのが我が家の家計管理の原則です。

あくまで共通の財布から1800万円を確保する方針です。

とはいえ、最悪中の最悪のケース（今後20年近くに渡り株式市場が低迷かつ大学進学時のタイミングでリーマンショック級の暴落が発生、みたいな）の場合はそうも言ってられません。

この場合は個人の財布から拠出すれば「お金が無くて、大学に進学できない」みたいな状況は避けられるはずです。

・マンションの売却による現金確保の手段がある
マンション売却で、まとまった現金を得られる可能性もあります。

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